部門別個別原価計算の手続き-直接配賦法

直接配賦法

直接配賦法とは、補助部門間の用役(サービス)のやりとりを計算上無視し、製造部門の用役のみを考えて補助部門費を製造部門へ配賦する方法です。

はい、読んだ通りです、例題を解いてみればわかると思います。

  • 例題
  • 次の資料にもとづき、直接配賦法によって補助部門費を製造部門に配賦しなさい。

  • 補助部門の実際用役提供量
    切削部門組立部門動力部門工場事務部門
    動力供給量700kWh300kWh---200kWh
    従業員数17人18人5人---
  • 実際部門別配賦表
    製造部門補助部門
    合計切削部門組立部門動力部門工場事務部門
    部門費合計570,000238,000184,00078,00070,000
    動力部門費
    工場事務部門費
    製造部門費

解答

実際部門別配賦表
製造部門補助部門
合計切削部門組立部門動力部門工場事務部門
部門費合計570,000238,000184,00078,00070,000
動力部門費78,00054,60023,400
工場事務部門費70,00034,00036,000
製造部門費570,000326,600243,400

問題文で直接配賦法と指定されているので、補助部門の間の用役提供量のデータは無視するのがポイントです。1次集計がされた結果の金額が、各部門へ与えられていますね。動力部門は78,000円を、工場事務部門は70,000円を、製造部門へ直接配賦すればいいんですね。

動力部門は配賦基準を動力供給量を用役(サービス)として切削部門へ700kWh、組立部門へ300kWh提供していると資料から読み取れます。なので配賦率は、

動力部門費配賦率:78,000円÷(700kWh+300kWh)=78円/kWhになります。

工場事務部門の200kWhを足して1200kWhじゃない点に注意してください。使用しないデータもあるので引っかからないように。

切削部門へ:@78×700kWh=54,600円が切削部門へ配賦されます。

同様に組立部門へ:@78×300kWh=23,400円となります。

工場事務部門も同じ計算方法で、従業員数を配賦基準にして割合を求め、配賦計算をします。

工場事務部門配賦率:70,000÷(17人+18人)=2,000/人

切削部門:@2,000×17人=34,000

組立部門:@2,000×18人=36,000

あとは表を埋めて合計を出して終わりです。以上が直接配賦法でした。割って比率で配分するという簡単な話だと思います。2級の工業簿記試験ではよく出題されているので、確実に解けるようになってください。

ちなみに例題で問われていませんが、仕訳をするとしたらこう仕訳をします。

  • (借方)
  • 88,600
  • (貸方)
  • 78,000
  • 59,400
  • 70,000