有形固定資産

減価償却費の計算方法

そして減価償却費をもとめることになるわけですが、減価償却費の計算方法は、その固定資産の性質にあわせて価値を減らしていくのが合理的ですね。

たとえば建物だったら、使用した時間を基準にして減価償却をしたほうが理にかなっていますし、営業車のばあいは、使っていた時間を基準にするよりも、走った時の走行距離を基準に価値を減らしていったほうが合理的といえるでしょう。

簿記で研究されているさまざまな基準があるなかで、おもな減価償却の計算方法は、定額法・定率法・生産高比例法・級数法と4通りあります。

減価償却費の計算
減価償却の方法定額法
定率法2級の範囲
生産高比例法2級の範囲
級数法2級の範囲

このうち定率法・生産高比例法・級数法の3つは簿記2級の範囲なのでここでは学習しません。
簿記3級では、もっともかんたんで一般的な、定額法という減価償却の計算方法を学習します。

減価償却の3要素

そして実際に減価償却費を求めるわけですが、その前に実際に計算するうえで、3つの要素をおぼえてください。

3つの要素というのは

取得原価耐用年数残存価額

の3つです。

取得原価
これは前ページで説明しました、購入代金に付随費用を加算した金額になります。
耐用年数
耐用年数というのは、有形固定資産を利用することができる使用可能年数のことです。
たとえば新築のマイホームの場合は、30年もつといわれていますね。法定耐用年数といって、だいたいが法律で何年と決められています。
残存価額
残存価額というのは耐用年数が経過した後の、有形固定資産処分予想価額のことです。
通常は税法との関係で取得価額の10%と設定されています。

この3つ要素を計算の道具として使用することによって、何がわかるのかというと、減価償却をするべき金額がわかるんです。